ここでは「下記の住所へ事務所を移転するのでご案内申し上げます」の使い方やその際の注意点、言い替え表現などを詳しく見ていきます。
「下記の住所へ事務所を移転するのでご案内申し上げます」とは？
「下記の住所へ事務所を移転するのでご案内申し上げます」は、ビジネスシーンでそれまでにやりとりがあった他社に対し、告知していた事務所の住所が変わるという案内になる表現です。
基本的にこのように使う自分の勤務地が変わることになる場合に用いる表現になり、「○月△日より下記の住所へ事務所を移転するのでご案内申し上げます」のように、いつからそうなるという使い方をするのが通例で、この後に移転先になる住所を記載し、電話やFAXの番号も変わる時にはそれらも併記します。
このような文章で用いられる表現で、会社としてのWebサイトに掲載するといった場合もあり、プレスリリースとして発表するといった使い方をすることもできます。
「下記の住所へ事務所を移転するのでご案内申し上げます」のビジネスメールや会話での使い方や使われ方、使うときの注意点
この「下記の住所へ事務所を移転するのでご案内申し上げます」は、その移転までにある程度余裕をもって使わないといけません。
このように使うのが15日で、もう20日には移転だというくらいの間しかないタイミングではもう遅く、移転が決まった日からなるべく早いうちに使ってください。
定期的に何か送ってもらっているような相手の場合、その発送先を変えてもらうことになるため、特に注意が必要です。
多くの場合で「下記の住所へ事務所を移転“いたします”のでご案内申し上げます」と少し丁寧にして用いることがほとんどで、見た目にもこちらの方が全体的に丁寧な表現でまとまっているのでビジネスシーンに合っています。
「下記の住所へ事務所を移転するのでご案内申し上げます」を使った例文
・『この度、同市内の下記の住所へ事務所を移転するのでご案内申し上げます』
・『○月△日をもって、現所在地より下記の住所へ事務所を移転するのでご案内申し上げます』
「下記の住所へ事務所を移転するのでご案内申し上げます」の類語や言い替え
・『下記の住所へ移転し、業務を行うことに相成りました』
こちらも事務所の移転の案内になる定型的な表現で、この後に新しい住所や電話番号などを記載するという使い方も一緒です。
最後を「相成りました」としているため、普通に「なりました」とするよりそれまでの内容を強調する形になっており、この移転のような大きな事例においてはよく使われる締め方です。
まとめ
「下記の住所へ事務所を移転するのでご案内申し上げます」は、このように使う側の事務所が移転する時の案内になる表現です。
このまま用いるより、「移転いたしますので」と変えて用いるとよく、できるだけ実際の移転までまだ余裕があるうちに使ってください。
